安全・安心な暮らしのために

現在の生活そのものが、地球温暖化への近道

地球温暖化への危機が高まっていますが、そもそも地球温暖化はなぜおこるのでしょうか？

空気中に含まれている温室効果ガス（主にCO2）は、太陽から降り注いでくる熱を逃がさないようにして地球の温度を生物が生活しやすい温度にするという役割を果たしています（右図上）。しかし、何らかの原因で温室効果ガスが大量に増えると、熱が地上にたまり、さらに地球を暖めてしまいます（右図下）。これが地球温暖化です。

地球が今よりも暖かくなると、気候が大きく変わると予測されています。大雨などの災害、雪が降らないことによる水不足、砂漠化、それら環境の変化による動植物の絶滅、食料事情の悪化など、私たちの社会や生命に大きな影響を及ぼすといわれています。

CO2の排出量は増え続ける一方です。現在、地球上でCO2を多く放出している国は、アメリカ、中国、ロシア、そして日本などです。産業や日常生活において、化石燃料を大量に燃やすことでCO2を排出しているわれわれの生活そのものが、地球温暖化を進めさせているとも言えるのです。

なぜ、今、自然エネルギー？

一度増えてしまったCO2を取り除くことはできませんが、今後排出する量をコントロールすることで地球温暖化の進行を抑えることはできます。今、CO2削減が叫ばれているのは、私たちが生きるこの時代が、地球温暖化が悪化するか改善されるかを左右する重要なターニングポイントだからなのです。

CO2排出量削減のためには、枯渇性エネルギー（化石燃料やウランなど）に依存している生活から、再生可能エネルギー（自然エネルギーなど）を利用する生活への転換が必要です。特に、私たちの生活に必要なエネルギーの大半を占める、電力を再生可能エネルギーで作ることは、未来を守るために必要不可欠といえます。

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自然エネルギー発電の現状

環境や未来の安全に役立つ自然エネルギーですが、実際にその電力を使うための環境整備は、まだまだ整っていないのが現状です。

ウインドファーム（数基から数十基の大型風車を設置して発電所機能を持つ風力発電設備のこと）は各地に建てられていますが、これは主に企業向けの発電施設です。私たちの「まぐるん」ちゃんのような市民風車もRPS法が足かせとなり、広がりを見せてはいません。

2003年から運用されたRPS法＝電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法は、「新エネルギーで発電した電気の買取価格を原子力発電所の発電単価なみに低く押さえる」というものです。これは原子力発電所には有効に働きますが、私たちの市民風車のような小さな自然エネルギーの発電施設では採算がとれません。

そのような事情もあり、企業主導型のウインドファームの建設がすすみ、市民風車の動きはにぶっているという事情が産まれています。

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地域の誇りとなる、自然エネルギー発電施設

環境と未来に配慮した電気を作りたい、と考えたときに、私たちNPOグリーンシティが採用していたのが、風力発電です。

青森県には強風が吹くところが何か所かありますが、大間町はそのひとつ。強すぎる風は元々は邪魔者扱いされていたものでした。しかし、風力発電をすればその風を生かせます。自然エネルギーの発電施設は地域の特性を生かすことができるのです。

そして、原子力発電施設のように建設地を世界中で押し付け合うようなこともなく、自然エネルギーの発電施設が地元にあることはむしろ住民の誇りともなるのです。

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